離婚調停に限らず、家事や民事調停、さらには裁判の最初の期日は、申し立てた人と、裁判所、調停の場合は調停委員のスケジュールだけで、初回調停や、裁判の期日が決まります。

　その結果、相手方となる人は、いきなり、調停が申し立てられましたからこの日に裁判所に来てください、と裁判所から通知がくるわけですので、慌てふためくわけです。

　通常は、１か月は余裕をもって通知をすることになっていますが、それでも、調停が開かれるのは平日ですので、仕事を持っている人等は、すでに予定が埋まっているケースも当然あるわけです。

　そのような場合は、裁判所に連絡（通知書に、裁判所の電話番号と、事件の整理番号、そして担当書記官名が書かれています）していただければ、全く問題ありませんし、不利益はありません。

　結果として、別の日程に変更されるか、最初の調停期日は申し立て人だけで開かれて２回目から出頭となります。なお、２回目以降は、その場に全員いることになるわけですので、全員が都合が良い日を調整することになります。

　また、遠方で調停に出づらい場合は、電話で調停に参加するという、電話調停も最近は盛んにおこなわれています。特にコロナ感染対策の見地からは、できるだけ裁判所で密になる状態をさけるため、電話調停がすすめられています。

　とはいえ、当職の感想では、調停は、調停委員と長時間話すことが特徴の手続きですので、電話会議だと双方の顔が見えず、非常にやりづらい面があります。

　そのため、どうしても出頭できないときや、そこまで議論が進まないであろう期日だけ電話で参加するなど、ハイブリッドな形で電話調停を利用するのが良いと思います。

弁護士古市太一　　三重弁護士会所属　鈴鹿市出身